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【 猛暑でとけそうな話 】

2010年8月4日

 気象庁が発表した7月の平均気温は、全国で6地点が観測史上最高となるなど、今年も猛暑が日本列島を覆っている。過去のデータを見ると年平均気温は1876年の13.6℃から2009年の16.7℃まで、130年あまりで約3℃上昇しているのがわかる。一説には気温上昇1℃ごとに1,500億円とも、4,000億円とも波及すると言われる経済効果だが、景気刺激策が息切れしはじめている時期に、経済的な意味では恵みの猛暑と言えるだろう。

 こう毎日暑い日が続くと最初に思いつくのは「アイスクリーム」。この好天続きの状況で、株式マーケットも猛暑銘柄として買いが入り、氷菓を扱う菓子メーカーの株価が続騰する場面も見られた。財団法人日本アイスクリーム協会の調べによると、販売物量は2007年度が過去10年で最大となる82万1,090キロリットルを記録している。この年は熊谷と多治見で史上最高気温となる40.9℃を観測するなど記録的な猛暑だった。ちなみに館林、美濃、越谷でも最高気温が更新されており、アイスクリーム業界にとっては恵みの年となった。ただし形態販売物別では、業務用が減少し、「マルチパック」「ホームパック」といった家庭用の品目が販売を伸ばしている。景気の回復が遅れている家計の事情は、こんなところにも現れているのだ。

 このほかにもエアコン、清涼飲料水などが、気温の影響を受けやすい品目として知られ、こちらも業績の上方修正予想が出てきているが、いずれも「天候デリバティブ」によるリスクヘッジが行われている。気温が低く、販売量が減少すると一定の支払いが保険会社からなされる仕組みだ。積雪でクローズとなったゴルフ場などが「天候デリバティブ」により、支払を受けるケースがあるが、猛暑でも来場数が減少するとの理由で、これも支い対象になる。ところで猛暑で売り上げが落ちるもののひとつに「たこ焼き」がある。大手「たこ焼き」チェーンはここ最近の異常気象で「天候デリバティブ」の導入を決めた。経済波及効果がある半面、マイナスとなる業界があるのも確かで、なかなか天候頼みだけでは景気の刺激とはならないのだ。

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