多岐にわたる業界で"若者の○○離れ"が消費不振の原因として語られている。曰く、クルマ離れ、テレビ離れ、活字（新聞、書籍など）離れ、アルコール離れ（ビール、日本酒など）、タバコ離れ、旅行離れ、スキー離れ、プロ野球離れ、魚離れなど...。
珍しいものでは恋愛離れや結婚離れといった生き方に対するものや、ゲーム離れ、ブログ離れといった比較的若者に多くのユーザーがいるとされてきた分野でさえも、業績不振の理由として"若者の○○離れ"を挙げている。

かつて、これらの商品やサービスに関わる業界の消費をけん引していたメインターゲットが若者であったことは異論がない。
しかし、ここまで"若者の○○離れ"という理由が蔓延している現状を鑑みると、人口構成の変化による"若者の若者離れ"（かつての若者が若者でなくなった）を最大要因と考える方が自然ではないだろうか。

事実、15歳から34歳の若者人口（国勢調査、人口推計）は、1980年は約3,600万人いたが、2009年10月では2,900万人と3,000万人を下回り、約700万人近く減少している。（一方、35歳以上の人口は1980年から2009年10月までに2,700万人以上増加している）
若者の趣味や嗜好などが過去と比べ変化していることに異論はないが、ここまで減少している若者に対して、消費のけん引役を今後も期待するのは、いささか無理な要求ではないだろうか。

少子高齢化が長引く日本にとって、若者人口の減少は数十年前から予測可能であったはずである。予測可能な変化に対して、適切な戦略を練らず、対応を怠ったのであれば、それは対応をとらなかった側に大きな責任があると考えるべきではないだろうか。

人口構成の変化や国際情勢の変化など、現実の世界は刻一刻と変化している。変化を敏感にとらえ、適切な対応ができるよう具体的な戦略を練り、行動を起こすことが、今後の企業や社会に求められることではないだろうか。