遅ればせながら、個人的にキャッシュレス化を推し進めている。
きっかけは、家計の管理であった。これまで買い物は現金で決済していたが、レシートの金額を家計簿に転記することが煩わしく、ネットショッピング時のみ使っていたクレジットカードも、商品購入から口座の引き落としまでのタイムラグがネックとなり、家計簿が長続きしなかった。そこで支出金額を把握しやすい仕組みはないかと考え、辿り着いたのがキャッシュレス化である。

まずはクレジットカードに代わって、デビットカードを採用してみた。自身のメインバンクが提携するデビットカードは、インターネット経由で簡単に申し込むことができ、10日ほどで手元へ届いた。カードで決済すると即時に銀行口座から引き落とされるため、懸念事項であったタイムラグは解消され、専用サイトで決済履歴を確認することができるので、レシートを取っておく必要もなくなった。

次に、JR東日本のICカードアプリ「モバイルSuica」をスマートフォンに入れて、もう一歩キャッシュレス化を進めた。こちらを使えば、レジのそばにある専用端末にスマホをかざすだけで支払いが済む。数百円などの少額決済で、わざわざデビットカードを使うことに若干の抵抗を感じていたが、それも解消された。モバイルSuicaに入っている金額が足りなくなれば、スマホのアプリ上でデビットカードからチャージができ、決済履歴の確認も可能で便利だ。こうして、1,000円未満の買い物はモバイルSuica、それ以上はデビットカードと使い分けることで、日常の買い物の多くはキャッシュレスとなった。家計簿については、スマホに入れたExcel（アプリ）へ金額を打ち込む方法に変えたところ、挫折することなく続いている。

経済産業省によると、日本のキャッシュレス決済比率は18％（2015年）で、中国（55％）や韓国（54％）、米国（41％）と比べると、普及度合いに大きな開きがある。こうしたなか、2017年6月に閣議決定された「未来投資戦略2017」では、10年後の2027年6月までにキャッシュレス決済比率を4割程度へ拡大することを目指している。

キャッシュレス化が進めば、人手不足が深刻化する飲食店などで業務の効率化が期待されるほか、訪日外国人観光客にとっても決済面の利便性が向上するだろう。先月2月の春節（中国の旧正月）商戦では、三越などの大手百貨店が都内の一部店舗で中国人向けスマホ決済サービス「アリペイ」を導入するなど、企業側もインバウンド需要を取り込もうとキャッシュレス化を推し進めている。

米大手カード会社によると、電子決済の利用が広がればオンライン通販の拡大などが見込まれ、国内総生産（GDP）を押し上げる効果が考えられるという。キャッシュレス化は経済成長の一助になると期待され、国を挙げての推進は今後一段と進むであろう。