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調査の結果がメディアで取り上げられました（2022年3月7日～3月13日）
2022年03月19日
みなさまにご協力いただいた調査の結果が、各種メディアで取り上げられました。
2022年3月7日～3月13日分です（中央5紙、NHK・在京キー局を抜粋）。
■「ウクライナ情勢による企業活動への影響（直接、間接）アンケート」（2022年2月28日発表）
- 読売新聞 2022年3月8日 朝刊9面
「侵攻が悪影響」6割超 国内企業 原油・穀物高騰を懸念 - 産経新聞 2022年3月10日 大阪朝刊9面
ウクライナ侵攻 関西企業に悪影響大 直接取引多く全国上回る 民間調査 - 産経新聞 2022年3月11日 大阪朝刊23面
【Focus KANSAI】ロシアのウクライナ侵攻
■「企業がテレワークで感じたメリット・デメリットに関するアンケート」（2022年2月10日発表）
- 日本経済新聞 2022年3月9日 朝刊3面
鉄道、定期券収入2割減、在宅定着で、運賃上げや減便も。
■「2022年度の賃金動向に関する企業の意識調査」（2022年2月10日発表）
- 大阪読売新聞 2022年3月7日 朝刊31面
賃金改善見込み56％ 四国企業／香川
「四国地区 2022年度の賃金動向に関する企業の意識調査」（2022年2月25日発表）
■「原材料不足や高騰にともなう価格転嫁の実態調査」（2022年2月9日発表）
- 東京読売新聞 2022年3月9日 朝刊27面
企業8割 原材料高騰影響 県内 価格転嫁 半数「全くできず」／秋田
「原材料不足や高騰にともなう価格転嫁の秋田県内企業の実態調査」（2022年3月7日発表） - 朝日新聞 2022年3月10日 朝刊25面
県内企業3割超、価格転嫁できず 資源・原材料の高騰／鳥取県
「鳥取県 原材料価格の高騰や不足による影響と価格転嫁の実態調査」（2022年3月2日発表） - 産経新聞 2022年3月11日 朝刊9面
企業物価上昇 飲食店、価格転嫁進まず 64％「できていない」 - 産経新聞 2022年3月11日 大阪朝刊23面
【Focus KANSAI】ロシアのウクライナ侵攻
■「事業継続計画（BCP）に対する企業の意識調査（2021年）」（2021年6月14日発表）
- 東京読売新聞 2022年3月9日 朝刊27面
［東日本大震災11年］群馬のいま（上）企業 BCP策定低迷／群馬
「事業継続計画（BCP）に対する群馬県内企業の意識調査（2021年）」（2021年7月16日発表）
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