みなさまにご協力いただいた調査の結果が、各種メディアで取り上げられました。
2022年4月25日～5月1日分です（中央5紙、NHK・在京キー局を抜粋）。

■「＜速報＞ロシア・ウクライナ情勢による企業の仕入れへの影響」（2022年4月28日発表）

• 日本経済新聞　2022年4月29日　朝刊15面
  侵攻で「仕入れ困難」5割　代替品へ切り替え　民間調べ
• 日本経済新聞　2022年4月30日　朝刊5面
  工場停止、連休後も　半導体不足、ダイハツは3日延長

■「新型コロナウイルス感染症に対する企業の意識調査（2022年3月）」

• 大阪読売新聞　2022年4月26日　朝刊21面
  企業7割　コロナ業績響く　山陰3月調査　「第6波」感染急拡大で／島根
  「山陰地区 新型コロナウイルス感染症に対する企業の意識調査（2022年3月）」（2022年4月21日発表）

■「企業の今後1年の値上げに関する動向アンケート」（2022年4月8日発表）

• 産経新聞　2022年4月25日　朝刊5面
  値上げさらに拡大、高まるコスト転嫁圧力　今後1年内に4割超の企業予定

■「ロシア・ウクライナ情勢に対する企業の意識調査」（2022年4月7日発表）

• 朝日新聞　2022年4月27日　朝刊19面
  企業の6割「悪影響懸念」　ロシアのウクライナ侵攻　北関東518社／茨城県
• 東京読売新聞　2022年4月29日　朝刊23面
  ウクライナ侵攻　建設業への影響懸念　木材輸入減で価格高騰か／栃木

■「新型コロナ関連融資に関する企業の意識調査」（2022年3月17日発表）

• 東京読売新聞　2022年4月26日　朝刊21面
  コロナ融資　利用6割　雇用維持に効果　うち「返済に不安」1割／秋田
  「新型コロナ関連融資に関する秋田県内企業の意識調査」（2022年4月4日発表）

■「人手不足に対する企業の動向調査（2022年1月）」（2022年2月24日発表）

• 産経新聞　2022年4月26日　大阪朝刊24面
  外国人の不法就労、飲食店摘発相次ぐ　慢性的な人手不足

■「女性登用に対する企業の意識調査（2021年）」（2021年8月16日発表）

• 西部読売新聞　2022年4月30日　夕刊6面
  企業版　男性の育休推進策　取得率向上へ独自制度
  「女性登用に対する九州企業の意識調査（2021年）」（2021年9月2日発表）