帝国データバンクが行った2005年5月の景気動向調査では、景気DIが前月比0.2ポイント増の43.5と3カ月連続で改善したが、最高水準を記録した2004年7月（45.4）には及ばず、依然として景気は踊り場局面にあることが裏付けられた。

この背景には、2005年度に入っても長期化する原油や鉄鉱石などの価格高騰があり、2004年度以上に企業の収益性を悪化させ、経営に深刻な影響を及ぼす一因になるとの懸念が高まっている。

そこで帝国データバンクでは、2002年5月から毎月行っているTDB景気動向調査（インターネットリサーチ）において、原料・素材価格の高騰が企業へ与える影響について調査を実施した。調査期間は2005年5月23日～31日。調査対象は全国2万1,513社で、有効回答企業数は1万469社（回答率48.7％）。分析対象は、原油や鉄鉱石などの価格高騰を起因とした「仕入れ価格の値上がりが起こっている」と回答した企業5,935社（全体の56.7％）