コロナ禍での外出機会の減少により需要が落ちこみ、店舗販売を中心に多大な影響を受けたアパレル業界。店舗営業の自粛に加えて、製造・卸売業者では、綿やウール、合成繊維の材料となる原油など原材料の高騰のほか、円安の進行による輸入価格の上昇により苦戦を余儀なくされてきた。

2023年以降は、新型コロナウイルス感染症の5類移行による行動制限の全面解除で店舗販売は改善傾向にある。コロナ禍で加速した電子商取引（EC）も消費をあと押しし、実店舗とECを融合した新しい接客手法の活用の動きがみられるうえ、外国人観光客数の回復による需要が高まりつつある。

そこで帝国データバンクでは、アパレル業界を取り巻く環境や景気DI の動きを調査した。

■調査結果■

1. 経済活動の正常化で外出機会が増加、アパレルDIは回復基調に




2. 衣類への消費支出の割合、コロナ前と比べて0.6p低下、今後はデジタル化と独自性の創出がカギ

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